菊野一雄先生について
略歴
生年月日
1942年8月16日
学歴
- 1949年4月慶應義塾幼稚舎入学
- 1954年4月札幌市立幌北小学校へ転校（父の転勤に伴い）
- 1955年3月札幌市立幌北小学校卒業
- 1955年4月札幌市立北辰中学校入学
- 1955年9月東京都杉並区立松渓中学校へ転校
- 1958年3月東京都杉並区立松渓中学校卒業
- 1958年4月慶應義塾高等学校入学
- 1961年3月慶應義塾高等学校卒業
- 1961年4月慶應義塾大学商学部入学
- 1965年3月慶應義塾大学商学部卒業
- 1965年4月慶応義塾大学大学院商学研究科修士課程入学
- 1967年3月慶応義塾大学大学院商学研究科修士課程修了（商学修士）
- 1967年4月慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程入学
- 1970年3月慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程単位取得満期退学
- 1988年9月経済学博士（立教大学）
職歴
- 1970年4月武蔵大学経済学部専任講師
- 1972年4月武蔵大学経済学部助教授
- 1976年4月慶應義塾大学商学部非常勤講師（現在に至る）
- 1977年4月立教大学経済学部助教授
- 1979年4月立教大学経済学部教授及び同大学院経済学研究科教授
- 1979年4月慶應義塾大学大学院商学研究科非常勤講師（現在に至る）
- 1991年4月〜1993年3月立教大学大学院経済学研究科博士前期課程主任
- 1992年4月〜1994年3月明治大学大学院商学研究科非常勤講師
- 1993年4月〜1994年3月東京経済大学非常勤講師
- 1995年4月〜1998年3月早稲田大学産業経営研究所・特別研究員
- 1996年4月立教大学社会福祉研究所員
- 1996年4月〜1998年6月立教大学就職部長
- 2002年4月立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科教授
- 2006年4月立教大学から跡見学園女子大学へ移籍
- 2006年4月立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科講師
- 2006年4月〜2013年3月跡見学園女子大学マネジメント学部教授
- 2013年4月〜2017月3月立教セカンドステージ大学講師
- 2017年4月山梨英和大学学長（現在に至る）
学会並びに社会における活動
- 1973年12月〜1975年4月カリフォルニア大学バークレー校訪問研究員
- 1978年4月〜1981年3月運輸経済研究センター調査研究委員（中山伊知郎・座長）
- 1978年度埼玉県労働講座講師
- 1980〜86年度群馬県労働講座講師
- 1981年7月〜1985年6月日本労務学会（日本経済学会連合加盟）常任理事・事務局長
- 1981年9月労働省派遣・日本労働協会巡回調査団「オーストラリア労働事情」調査員
- 1983年4月〜1987年3月日仏経営学会理事
- 1983〜86年度労働省・高年齢者雇用開発協会調査研究員
- 1984年9月国際シンポジュウム統一論題報告（国際交流基金派遣・西ドイツ・ビールフェルト大学）
- 1984〜1986年度富士通社内研修（課長昇進試験担当）講師
- 1985〜1988年度NTT中央労働学園講師
- 1986〜1989年度消防庁消防学校講師
- 1987〜1990年度日本生産性本部経営アカデミー・チーフコーディネーター
- 1987年7月〜1991年6月日本労務学会常任理事
- 1989年9月通産省・海外技術者研修協会管理研修コース講師
- 1989〜1992年度Impact Japan Inc. 社外顧問
- 1992年8月国際シンポジュウム統一論題報告（シンガポール国立大学）
- 1993年7月〜1997年6月日本労務学会理事
- 1996年2〜3月フランス国立労働経済社会問題研究所・訪問研究員
- 1997年11月第1回・日欧国際シンポジュウム・コメンテーター（会議場：フランス・リヨン市 Hotel de la Communaute Urbaine de Lyon 国際会議場）
- 1999年3月第2回・日欧国際シンポジュウム・基調報告（東京・日仏会館会議場）
- 1999年7月〜2003年6月日本労務学会代表理事
- 1999年11月韓国人事管理学会主催・国際学会統一論題基調報告（韓国・漢陽大学校）
- 2002年9月日本経営学会第76回大会・統一論題基調報告（明治大学・駿河台校舎）
- 2003年6月日本経営学会関東部会シンポジュウム・基調報告（慶應義塾大学三田校舎）
- 2003年7月日本経済学会連合評議員（現在に至る）
- 2004年10月〜12月フランス国立労働経済社会問題研究所・訪問研究員
- 2005年6月日本労務学会常任理事（現在に至る）
主要著作・業績
単著
- 労務管理の基礎理論 1982年6月 泉文堂
- 模索時代の人間と労働 1991年5月 中央経済社
- トリパリウムと労働 1993年6月 慶應通信
- Humanization of Work and Japanese Personnel Management（英文） 1995年3月 楽出版
- 要員管理 I・II 1999年3月 産業能率大学
- 現代社会と労働 2003年10月 慶應義塾大学出版会
- 要員管理 I・II （改定版）2005年3月 産業能率大学
- 人事労務管理の基礎 2009年11月 泉文堂
編著
- 現代日本の株式会社1973年6月 南雲堂深山社
- 経営と環境1973年10月 千倉書房
- 人事管理論1974年5月 日本評論社
- 労務管理論1974年3月 有斐閣
- 労務管理1976年10月 法学書院
- 労務管理入門1978年12月 有斐閣
- 現代経営学の基本問題1980年9月 千倉書房
- 経営学小辞典1981年7月 有斐閣
- 多国籍CE企業論1981年9月 日本評論社
- 日本労務管理史：雇用制1988年12月 中央経済社
- 現代労務管理の課題と展望1989年3月 日本労働協会
- 雇用管理の新ビジョン1989年10月 中央経済社
- 企業経営と労使関係の日韓比較1989年12月 泉文堂
- 現代経営学の基本問題1993年6月 文眞堂
- 現代日本の人事労務管理1995年12月 有斐閣
- 新しい労働政策の創造1996年7月 富士教育センター
- ビジネス経営用語辞典1997年12月 中央経済社
- 経済辞典 第3版1998年1月 有斐閣
- 戦略的人材開発1998年4月 中央経済社
- 人材開発辞典1998年7月 日本マンパワー出版
- 企業と人材・人的資源管理2000年10月 八千代出版
- 経済辞典 第4版2002年5月 有斐閣
- 人事管理実務2003年3月 産業能率大学出版部
- 雇用・就労変革の人的資源管理2003年3月 中央経済社
- IT革命と企業経営2003年9月 千倉書房
主要論文
- 近代労務管理の成立に関する一考察『三田商学研究』第12巻 第1号、1969年4月
- アメリカにおける労務管理理念の形成と社会思想『武蔵大学論集』第18巻 第5・6号、1971年3月
- アメリカにおける会社組合の形成と労務管理『武蔵大学論集』第19巻 第5・6号、1972年3月
- アメリカにおけるアンタイ・コミュニズムのエートスと行動科学的労務管理の生成『武蔵大学論集』第23巻 第4号、1975年12月
- Recent Organizational Theories and Personnel Research in the U.S.（英文）『武蔵大学論集』第24巻 第2号、1976年6月
- 高齢化社会の到来と経営労務『三田商学研究』第21巻第4号、1978年12月
- Conceptualizing the QWL (Quality of Working Life)（英文）『立教経済学研究』第32巻 第4号、1979年3月
- 高齢化社会の到来と労務管理『組織科学』第13巻第2号、1979年7月
- Conceptualizing the QWL - No.2 -（英文）『立教経済学研究』第34巻 第1号、1980年6月
- 労務管理論とシステム論の交渉『近畿大学・労働問題研究』第14号、1982年2月
- Conceptualizing the QWL - No.3 -（英文）『立教経済学研究』第36巻 第2号、1982年9月
- Conceptualizing the QWL - No.4 -（英文）『立教経済学研究』第38巻 第1号、1984年4月
- Personnel Management and Industrial Relations in Japan（英文）西ドイツビールフェルト大学国際シンポジュウム報告書『StructuralChanges in Industrial Society』1985年6月
- Changing Environmental Conditions and the New Look of Japanese Personnel Management（英文）『立教経済学研究』第39巻 第2号、1985年9月
- Aging Society and Employment Management in Japan（英文）『立教経済学研究』第39巻 第4号、1986年3月
- 模索時代の障害者と雇用 (1)『立教経済学研究』第44巻 第4号、1991年3月
- 労働の人間化の光と影『日本労務学会第21回大会年報』1992年3月
- 模索時代の共生思想と障害者雇用『経済往来』第45巻 第5号、1993年5月
- 模索時代の障害者雇用 (2)『立教経済学研究』第49巻 第4号、1996年3月
- 日本における年俸制の現況韓國人事管理會編『人事Paradigm 變化と年俸制』1999年11月
- 労働形態の多様化と画一化の狭間『総合リハビリテーション』第28巻 第7号、2000年7月
- The Multiform Types of Rodo（英文）『武蔵大学論集』第48巻 第2号、2000年12月
- The New Look of Japanese Restructuring ("Restra")（英文）『立教大学・21世紀社会デザイン研究』第2号、2004年2月
- 新しい人的資源管理の基本理念に関する一考察『立教経済学研究』第58巻 第2号、2004年10月
- “障害保健福祉改革・グランドデザイン案”の背後にある“規制緩和、脱施設化の理念に関する一考察『立教社会福祉研究』第24号、2005年3月
翻訳
- G. Kahlar and A. Jhonson 著『アメリカ労務管理発達史』（単著）石崎書店、1981年1月
- ヨーロッパ産業民主主義国際研究グループ著『ヨーロッパの労使関係』（共訳書）有斐閣、1984年10月
- N. Henry 著『現代行政管理』（共訳書）文眞堂、1986年2月
- V. Meister 著『雇用のジレンマと労働の未来』（抄訳）『立教大学・21世紀社会デザイン研究』第1号、2003年2月
書評
- 嶺学著『労働の人間化と労使関係』日本労働協会『日本労働協会雑誌』1983年11月号
- 中條毅著『労使関係の史的課題』日本労働協会『日本労働協会雑誌』1985年7月号
- 岩出博著『アメリカ労務管理史』『図書新聞』1989年8月26日号
- 嶺学著『労働の人間化を求めて』『大原社会問題研究所雑誌』400・401合併号、1992年4月
- J. B. ショアー著『働きすぎのアメリカ人』毎日新聞社『エコノミスト』第71巻 第44号、1993年10月
- 小笠毅ほか著『学びの二人四脚』『沖縄タイムス』、2004年11月8日朝刊
研究報告書
- オーストラリアの労働事情』（共著）日本労働協会、1982年3月
- 一貫した人事管理に関する事例調査研究報告』（共著）高年齢者雇用開発協会、1983年3月
資料（教材、巻頭言、専門領域関係の随筆など）
- トリパリウムと労働の峡『三田評論』第824号、1982年4月
- どこへ行ったのか勤勉なる労働者の倫理『アメリカ事典』アルク社、1983年8月
- 人事労務管理システム（単著）日本能率協会通信教育講座テキスト、1984年6月
- 現代学生気質と大学『立教』第115号、1985年11月
- 三戸先生お元気で『立教』第122号、1987年7月
- トリパリウムと労働の峡『立教』第123号、1987年11月
- 労働と遊び『立教』128号、1989年2月
- 豊かさと労働『RIRI 流通経済』第29巻 第3号、1992年3月
- 今なぜ労働者の人間尊重か『東海総研マネジメント』1992年5月号
- ぼんやりした不安から確実な不安の時代へ『東海総研マネジメント』1992年9月号
- 新著余瀝・トリパリウムと労働『三田評論』第954号、1994年1月
- 雇用管理』（単著）日本労働研究機構通信教育講座テキスト、1994年10月
- クリスマスに寄せて『立教学院チャペルニュース』1997年12月号
- 尊敬おく能わざる企業とディーセント・ワーク（巻頭言）『職リハネットワーク』第54号、2004年3月、障害者雇用支援機構
